- 「人口減少カレンダー」はかなりショッキング
- 合計特殊出生率が2.07では人口は増加しない
- 少子化の理由は複合的だが、経済的に余裕がないのも一因
- 「今からあなたにできること」に抜けている視点
- 人口が減少する前に資産形成を始めること
『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』
『未来の年表２ 人口減少日本であなたに起きること』
未来の年表 2
の２冊を読了しました。
「人口減少カレンダー」はかなりショッキング
新書は眉唾だと思っているので普段読まないのですが、本書については以前から興味があったので図書館に寄った機会に２冊とも借りてきて読了しました。
冒頭にある「人口減少カレンダー」がなかなかショッキングですね。
2017年 「おばあちゃん大国」に変化
2018年 国立大学が倒産の危機へ
2019年 ＩＴ技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年 女性の2人に1人が50歳以上に
2021年 介護離職が大量発生する
2022年 「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年 企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年 3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年 ついに東京都も人口減少へ
2026年 認知症患者が700万人規模に
2027年 輸血用血液が不足する
2030年 百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年 全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
2035年 「未婚大国」が誕生する
2039年 深刻な火葬場不足に陥る
2040年 自治体の半数が消滅の危機に
2042年 高齢者人口が約4000万人とピークに
2045年 東京都民の3人に1人が高齢者に
2050年 世界的な食料争奪戦に巻き込まれる
2065年～ 外国人が無人の国土を占拠する
まあ最後の方はやはりぶっ飛んでますが(^^;内容によっては相当高い確率で当たりそうな危機もあります。「2024年 3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ」とか、「2042年 高齢者人口が約4000万人とピークに」とかは今のまま突き進めばまず避けられないでしょう。
合計特殊出生率が2.07では人口は増加しない
本書で私が最もショックを受けたのは、仮に日本の合計特殊出生率が2.07まで回復したとしても人口は（すぐには）増加しないという事実です。通常2.07というのは人口維持に必要な率とされているので、当然この値を超えれば人口は増えるものだと勘違いしてしまいますが、親となる人口の絶対数が昔よりも減少しているため出生率が多少上がったところで出生数は増えないんですよね。
言われてみれば確かに！ という話なのですが、私は気づいていませんでした。情けない・・・(´;ω;｀)
しかしこれは由々しき事態です。一度人口が減り始めてしまうと簡単には覆せない負のスパイラルに陥ることがわかります。
現在政府は少子化対策には力を入れていますが、ちょっとやそっとの対策では人口減少のスピードを遅らせることしかできません。2.07どころか1.43ですからね、去年の合計特殊出生率。
少子化の理由は複合的だが、経済的に余裕がないのも一因
少子化の背景は複雑ですが、経済的な余裕のなさが大きな原因になっていることは間違いありません。現在の40代以下の世代の中には「失われた20年」の影響で思うような職に就けなかった人が多く含まれています。低収入で年金保険料を納めることすらできなかったり、なんとか納めたとしても厚生年金ではないため受給できる金額は微々たるものだったり・・・。
また就職氷河期世代の人はさらに悲惨です。技術の向上により発展途上国の多くが日本とそん色ない商品を低価格で作ることができるようになった時代に低価格競争のあおりを受け、「安い労働力」として非正規雇用へと追いやられていった人は多いのです。
ちなみに私もやりたいことがあったので大学卒業後はフリーターでぷらぷらしていたのですが、突如リーマンショックが起きたため慌てて就職活動に舵を切りました。何とか滑り込み採用してもらうことができましたが（ブラック企業でしたが！）、あの時採用されていなければどうなっていたか想像したくもありません💦
様々な事情はあったにせよ、賃金を抑制し不安定な働き方へ追いやってきたツケは少子高齢社会において思わぬ形で大きく返って来ることになります。若者が結婚したい、子どもを持ちたいと思っても、低賃金や不安定な雇用形態ではそれも叶わず、日本の少子化はどんどん加速していったのです。
「今からあなたにできること」に抜けている視点
２作目にあたる『未来の年表２ 人口減少日本であなたに起きること』では、後半部分に「今からあなたにできること」という章を設け、この人口減少社会に対して個人レベルでできる対策についてまとめられています。
・・・が、最初の項目を読んだ時点で私は目を伏せたくなりました。だってタイトルが、
働けるうちは働く
ですもん(´;ω;｀)
いや、これは正しいんですよ。まったく正しい。人生１００年時代と呼ばれる中で我々の寿命は延びています。だから従来のような６０歳退職では、退職後に生活費が底をつく＝老後破綻となるケースが増加するのは目に見えています。
だからこそ６０歳を超えてからも労働収入を得て少しでも必要な生活資金を貯めておくというのは現実的な選択肢です。
だけどね、私は早く辞めたいんです(^^;
いくら寿命が延びて元気なお年寄りが増えているとはいえ、自分の健康寿命がいつまでかなんて誰にもわからないじゃないですか。７０歳で退職してやっと自分や家族のためだけに全ての時間を使おうにも、翌年にポックリ・・・なんてことになるかもしれません。特に男性なんて健康寿命７２歳くらいって言われてますからね。７０歳まで働いてしまったらあと２年しかないじゃないですか！
本書は本業や副業、企業については記載がありますが、あくまでも労働収入に固執している点が問題です。働くのが大好きならそれで構いません。しかし残念ながら人口減少が見込まれる日本で労働収入に労働収入を上乗せしても、しんどいだけで効果は低いと思いますね。
人口が減少する前に資産形成を始めること
結局のところ、若いうちから将来を見据えて資産形成を始めるのが最も確実で安全に人口減少社会に対応するための方策です。
金融機関もこれからは「貯蓄から投資」であるという政府の求めに応じる形で、一斉に資産運用ビジネスを拡大していますが、多くの日本人にとって資産運用にはまだ馴染みがあるとは言えません。それは長い間魅力的な金融商品がなかったことや資産運用を考えなくても給与収入と年金だけで何とかなってきたという時代背景があったためです。
しかしこの人口減少が確定している今後の日本では、自分自身で資産運用をしていかなければ安心な将来を迎えることなんてできません。
株式や債券は難しいという方でも、少額から始められる積立NISAやiDeCo、投資信託は難しいことを考えずに始めることができます。今後は若いうちから将来設計の基本として、一人一人が資産運用に取り組んでいくことが重要なのではないでしょうか。
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